ウイルス戦時中!

グテーレス国連事務総長は、
「コロナ禍の現状は、ウイルス戦時中で
ある。」
と、明言した。
国際機関🇺🇳国連の公式な声明発表である。

東京五輪が「スーパースプレッダーになる」
可能性を報じているのがアメリカの雑誌
「The Nation」。
同誌は、「The Tokyo Olympics Are In Peril」(東京五輪は危機の真っ只中にある)
と、報じている。
また、
There may not be Armageddon before the
games but if they steamroll ahead the
aftermath certainly could bear a close approximation
(大会の前にアルマゲドンは起きないかも
しれないが、このまま強行すれば、五輪の
後は確実に似たような状況に陥るだろう)
とも、報じている。

東京五輪パラリンピック強行開催の場合、
新型コロナウイルス変異株感染者は、確実
に広がり、大会終了を待たずとも必ずや
緊急事態宣言へ繋がると、懸念される。
過去3度、国(=日本政府)から何ら補償を
伴わない消極財政を実施し、緊急事態宣言
中の日本の経済損失は、約6兆4千億円にも
達している。
要請ばかりするけど、お金は出さない日本。
昨年、緊急事態宣言中には、全国民へ一律
10万円(総額約12兆円)もの積極財政を、
1度だけ支給して、持続化を中止している。

アメリカは、国(=アメリカ政府)から
約2兆ドル(円換算で約200兆円)規模の
積極財政を実施、国民へ補償する政策に
より、景気拡大中だ。
既に全国民には、計3回もの支給金一律平均
3200ドル(円換算で約32万円)が渡った。
要請するけど、お金も出すアメリカ。
バイデン新政権でも、トランプ政権からの
引継ぎ国民経済政策として3回目の1400ドル
を全国民に一律支給している。

日本では、負債損失(倒産や廃業の急増)
と、経済的貧困から精神病を患う自殺者
数は、コロナ感染死者数をも超えた。

東京五輪パラリンピック強行開催の場合、
世界経済損失(貧困国の増加と死者数)
は、第2次世界大戦を上回り、対外純資産
世界一の日本円に換算すると、約200兆円
規模か、それ以上に達する見通しである。

菅首相が言う安心安全な大会は、嘘つき
政治家で、既に危険な大会そのものだ。
忖度する報道機関マスコミが、五輪史上
初のスポンサーとなり開催ありきの政治
プロパガンダを、推進するブラック企業
化している。
太平洋戦争中、敗戦に突き進む日本軍事
政権の如くだ。
マクロン・フランス大統領は、一般国民
から怒りの平手打ちを顔に食らっている。
G7サミット参加前のスクープ記事だ。

過去の五輪史上、開催中止に至ったのが、
第2次世界大戦の戦時中に一度あり、まさに、
第3次世界大戦的なウイルス戦時中さなかだ。

民間団体組織IOC主催の五輪パラリンピック
ドイツ人のバッハ会長(9代目)をはじめ、
歴代会長は2代目フランス人男爵ピエール氏
などEUヨーロッパ諸国から選出されている
非政府組織であり、東京大会を巡りSNS情報
Youtube等でも関心の高さを示して、ヤフー
調査から94%ものコロナ禍開催中止をネット
世論から知ることができる。

JOC日本オリンピック委員会へは、国から
助成金補助金となる補償161億円が支出
され(2019年度決算)、選手強化112億円、
国際大会への選手派遣に7.6億円とあり、その
組織の中枢である経理部長が、自殺した。
文春オンライン記事を、ヤフーが配信中だ。
五輪誘致した安倍政権下では、大阪の森友
学園や加計学園を巡り、財務省近畿職員が、
公務員の立場にありながら、組織の命令で、
民主主義国家の基盤を揺るがす公文書改ざん
の法律違反を犯し自殺した。

ワクチン接種を急がせる製薬企業の利益追及
と、その後に発生する遺伝子突然変異の人類
誕生にまで警戒レベルも上がっている。
HIVエイズウイルス遺伝子を発見した
ノーベル医学生理学賞のリュック博士
(フランス)は、全世界規模で広がる
ワクチン接種状況を、人類初のmRNA
メッセンジャーRNA)遺伝子組み換え
ワクチンが、人体に与える影響を
見極めるために、健康被害の調査検証に
長期間(25年間ほどの四半世紀)必要と
警鐘する。
HIVワクチンさえも未だ開発されていない。
デフレ不況下の日本は、対外純資世界一
EUドイツが、世界第2位から急進中だ。)
の地位から転落する可能性もあり、もし、
強行開催した場合、転落への要因として、
五輪後に再蔓延するであろう各国コロナ
ウイルス感染症患者への賠償金問題も
新たな経済損失に繋がる。

6月12日時点で、日本の2140万回ワクチン
接種で死者196人、アメリカの5月7日時点
で死者4400人、ヨーロッパの12000人
近くが死亡している。
ワクチン接種死者数が、全世界的に2万人
近くに達する状況も、未知の領域である。
CDCアメリカ疾病管理予防センターは、
「ワクチンを受けたにもかかわらず、
1万人以上が新型コロナ変異株に感染」
と発表したニュースもある。

アメリカでの感染死者数を見ても、既に
過去の世界大戦やベトナム戦争、9.11NY
報復アフガン戦争死者数を上回る。
コロナウイルス初期型の中国株だけで、
1年間の地球🌏で生存している全人類
感染死者数は、世界大戦時の戦死者数
300万人以上となっている。
武漢研究所発のコロナウイルス遺伝子の
塩基配列は、人工的(生物兵器を意図)
に合成された形跡も発見され、中国
共産党から情報漏洩し、SARSサーズ
生物兵器の進化型を開発していた事も、
明白となっている。
習近平中国共産党による世界制覇の
野望が、全人類を滅亡の危機に追い込む。
変異株のイギリス株、インドのデルタ株
へと感染力も強化されたコロナウイルス
の誕生は、ベトナム株も新たに発生し、
少なくとも今後4年間程度、人類との
ウイルス戦争を要すると推測されている。
ワシントンポストのスクープ6月1日付け
記事によると、アメリカ免疫専門学権威
のファウチ博士からイギリス人動物学者
ピーター・エコヘルス会長と、中国人で
武漢研究所に勤務の石正麗(通称バット・
レディ)へのメールを入手し、機能獲得
実験を依頼していた事実も、判明した。
生物兵器となるウイルスのコウモリ動物
実験中に、手袋を食い破られ研究所外へと
拡散したようだ。

6月11日から2日間開催のG7サミット緊急
会談の共同声明では、中国の覇権主義
厳しく牽制した。

東京五輪パラリンピックが、もしも、
中止ならば、日本国内経済損失1.8兆円
野村総研試算)で、日本政府の赤字
国債発行で償還される見込みとなり、
人類そのものの生命や生活、経済損失
を最小限に抑えることが可能である。
小池東京都知事が、IOCに対して提言し、
開催地中止の判断を下しても、保険から
支払われる賠償金で済むのである。
コロナ禍の世界的な緊急事態下開催、
五輪憲章「平和の祭典」には、程遠く、
やむを得ない大会中止の判断も、
国際的な支持を得やすい状況である。
都民の命を託されている感染症対策の
専門家チームである東京都医師会は、
五輪パラ開催中止を既に、提言している。
ゴールデンウィーク期間、東京と大阪
から多くの観光客が訪れた沖縄の場合、
感染症患者の急増と医療機関崩壊は、
五輪開催により全世界から東京を訪れる
数万人以上もの外国人から感染症患者、
医療機関崩壊へと繋がる縮図である。
コロナ感染重症者が、医療機関に入院も
出来ないまま自宅にて感染死する事例は、
大阪にて大きく社会問題にもなった。

コロナウイルスは、インフルエンザとは
明らかに違う理由(生物兵器のため)は、
入院を要した新型コロナ患者8万9,530人と、
季節性インフルエンザ患者4万5,819人を
比較したフランスの研究では、死亡率は
それぞれ16.9%、5.8%という結果で、
コロナ致死率は、インフルエンザの3倍。
同様に、入院を要した新型コロナ患者
3,641人と、季節性インフルエンザ患者
1万2,676人を比較したアメリカの研究では、
死亡率はそれぞれ18.6%、5.3%で、
フランスと同様で、コロナ致死率が、
インフルエンザの3倍の結果となった。

開催中止となったプランBとしての案は、
5千人程度の観客を新国立競技場に招き、
(5千人規模の観客動員は、プロ野球
Jリーグサッカーで実施中なので、来日
しているオーストラリアのソフトボール
や、サッカー⚽五輪大会を例外的に
優先開催とする案も浮上している。
また、カヌーやヨット、体操といった
ヒト同士の接触機会の少ない競技種目
も優先開催の対象か!)
国賓として来日の決定しているマクロン
フランス大統領と、次期開催地パリ市長
と共に五輪フラッグを手渡すセレモニー
を、小池都知事菅首相により演出する
劇場芸術型も浮かんで拡散している。
前回リオ五輪にて、任天堂マリオ役に
仮装した安倍前首相から、今回、アニメ
鬼滅の刃のような歌舞伎役者的な衣装に
仮装した菅首相と、再び着物姿(夏場、
暑いので浴衣〈ゆかた〉姿かも?)の
小池東京都知事の名演技にも注目か?!
国からの補償となる休業手当は、民間
企業だけでなく、飲食店やカラオケ店、
居酒屋や、芸術分野の舞台関連の役者、
楽家や作家といった創作活動家まで、
農業大国フランスながら芸術の都と
して絵画の歴史も育む文化振興社会へ
と広がる。
休業手当の窓口だったハローワークから
市町村の行政窓口への移行変更も含めて、
柔軟な対応も、必要な時期になっている。
何より、地域に関連のない芸能話題等、
東京発信のTV媒体メディアの終焉だ。

開催までに、50日をきった5日までに公式
な参加表明国無しと、異例な状況となって
いるのも事実である。
政府新型コロナウイルス感染症対策分科会
の尾身茂会長は、
パンデミックの中での五輪開催は普通で
無い」
と、初めて、国である政府機関から、まとも
な声明を出した。
PCR検査の徹底を拒んで、クラスター対策
感染症対策失政を繰り返してきた国。
感染症対策予算として計上されていた
前年度30兆円予算(全国民へのPCR検査を
無償化するための政府負担分)を未消化
してきたしっぺ返しに、国民への自粛要請
という悪代官さながらの政策施工だ。
無症状感染者(平熱、嗅覚や味覚も正常)
PCR検査にて徹底的に調査、ウイルス
媒体者として隔離する感染予防対策の
国際的基準を、五輪前約1ヶ月になって、
ようやく気がついたようだ。

菅政権の内閣支持率は、既に10%台にまで
落ち込み、とっくに危険水域を突破した
模様であり、五輪パラ・スポンサーである
既存の新聞メディアは、事実を報道すべき
精神と、その使命を失っている。
五輪パラ史上初のスポンサーとなった新聞
等報道媒体メディアは、五輪忖度しまくり
、本来なら富と権力を握る層を批判すべき
ジャーナリズムと、事実報道の最低限使命
さえも放棄し、プロパガンダに加担した。
約1ヶ月後の東京都議会議員選挙に向けて、
各党の支持率は、五輪パラ強行開催派の
自民19%、都民ファースト9%、公明4%
に対して、開催中止派の立憲民主14%、
共産12%、その他支持する政党無しなど
暫定数値である(5月29日時点)。
東京新聞によると、東京都議会議員選挙の
選挙有権者である東京都民の60%以上は、
依然として五輪大会中止を支持している。
開催地での直前選挙が、五輪史上初となる
民主主義の原点を見極める可否、強行か?
中止か?を問うことになる。
中学社会授業で学ぶ国民主権国の日本🗾
を世界に知らしめる機会にもなる。
直近の世論調査では、地方を含めた国民
全体の91%が、東京五輪パラ中止を支持
するとの結果(毎日新聞)報道だ。
10人中9人までもが、開催=コロナ感染拡大
させるなと言っているようなものである。

IOCの相次ぐ傲慢な発言は、世界各国から
批判を浴び続けられている。
開催地初となる中止決定は、IOCの傲慢さ
と、日本国民の命さえも軽んじてきた発言
そのものを生む組織に、大きな転換点と、
なることになるであろう。

CDCアメリカ疾病管理予防センターは、
コロナ変異株の地球上最強となる
東京五輪株の発生を危惧し、東京への
一般旅行客に対し渡航禁止を発令した。
異例なアメリカ政府機関の声明発表は、
バイデン米大統領東京五輪パラへの
不参加を意図することになった。
パンデミックのイギリス株やインド株
よりも、感染力も強く、既存ワクチン
さえも効かないコロナ変異株ウイルス
そのものを発生させる起爆剤的な役割
を、東京五輪パラが、担う危険性だ。
大学の高等専門機関の研究室にて学ぶ
化学反応に例えるならば、触媒的な
役目とガラス実験器具フラスコの場・
東京都と言うことになる。


PS.
IQ197のウォルターは、人類の命を
科学的な視点から救うスコーピオンの
リーダーで、アインシュタインのIQ160
を超える。
ただ、感情指数EQは驚くほど低い。
11歳の頃に、NASAにハッキングして
FBIに捕らえられるも、里親的なガロ
特別捜査官と共に、国土安全保障省
外部委託の民間組織に属する政府の
一員となり、友人の行動心理学者で、
ギャンブル狂だったハーバード大学
医学博士トビーや、その恋人で養護
施設で育った機械専門のハッピー、
数学や暗記の天才シルベスターは、
ウォルターの姉と恋に落ちて結婚する
も病に侵された妻(ウォルターの姉)
を失い、政治家議員へと立候補するも、
マンガおたくの少年時代、いじめられ
っ子で、鶏小屋に閉じ込められた経験
を持ちトラウマとなっている。
ピザ屋でアルバイト店員だった一般人
ペイジーと、その息子で11歳ながら
MIT大学と小学校に通う天才ラルフ
(IQはウォルター以上)と、チーム・
スコーピオンを組織している。
気難しい天才チームは皆、神経質で、
上から目線だけれども、シングル
マザーペイジーの恋人となったティムが、
海兵隊特殊部隊ながらスコーピオ
の一員となるも、中東アジアのインフラ
整備の政府機関任務隊長としてチームを
離れ赴任することになる。
ペイジーは、再び恋人ティムと離れる。
チームリーダーのウォルターは、チーム
の一員ペイジーに恋心を抱くようになる。
ペイジーは、天才チームと一般世論との
橋渡し役として、IQは高いがEQ感情指数
の低いウォルターを支える。

ウォルターは、かつてハッキングした
NASAのコンピュータ宇宙開発が、民間
企業に移行したため、自身の開発した
ロケットエンジン修理中に、雷⚡天候
からトラブルに巻き込まれ、宇宙空間
へと旅立つ。
しかし、酸素不足から意識を失い、
仲間からの応援で、宇宙船から脱出に
成功するが、バラシュート無しの身で、
海に降下するも、国土安全保障省や、
国防総省から海軍にミサイル発射の指令
によって、海面上をバブルの泡として、
人工的な救助マットを創り一命を救われ、
再びチーム・スコーピオンに戻る。
〜「シーズン3・その手を離さないで」

スコーピオ
ウォルター・オブライエンの物語より


航空自衛隊ブルーインパルスが、展覧
飛行のため4月21日、22日と空に舞った
公園⛲チューリップ🌷フェア会場では、
5月29日に、日本赤十字社の野営テントも
設営され、市内各医療機関にて、高齢者
ワクチン接種も始まっている。
富山県や石川県では、東京五輪パラ
聖火ランナー公道リレー中止を決定した。
全国45地方自治体では、中止決定に
向けた準備を始めている。
又、100市町村を超える地方自治体による
ホストタウンは、五輪に出場の外国人選手
受入れの中止を決定している。


全世界に拡散中のウェブニュースから
以下。
「コロナで死亡も自己責任。」
国際オリンピック委員会(IOC)が、
東京五輪に参加する選手らに求める
同意書の無責任体質が、世界中で
大きな波紋を呼んでいる。

米ヤフーは29日、IOCが用意して
いる同意書を入手。
これには
新型コロナウイルスや猛暑で死亡
した場合も自己責任」
という項目が加わっている。
ジカ熱が問題となった2016年
リオデジャネイロ五輪ですら、
感染症や熱の項目はなかったという。

もはや、IOCはアスリート・ファースト
どころか、保身IOC・ファーストという
放映権料と広告収入で、その組織を守り、
日本国民や特に東京都民と、アスリート
の命は、二の次という、おぞましい実態
も、世界に知れ渡ったのである。

国際オリンピック委員会IOC)の
最古参委員であるディック・パウンド氏
(79)の「アルマゲドン」発言が波紋を
広げている。

英紙「イブニング・スタンダード」
(電子版)は2021年5月25日、東京五輪
開催へ向けてのパウンド氏の見解を報じ、
記事の中でパウンド氏は
「前例のないアルマゲドンに見舞われ
ない限り、東京五輪は計画通りに進む
だろう」
と持論を述べた。
旧約聖書の終末を意図する最終戦争、
人類滅亡を意味する「アルマゲドン

再三の傲慢発言に「何様なのか」と
SNS上では、IOCに対し批判噴出中だ。