コロナ禍と大気浄化?

海洋研究開発機構JAMSTEC)/
ジェット推進研究所(NASA/JPL)の
宮崎和幸氏らの国際研究グループは、
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)
の流行を受けて世界各地で実施された
ロックダウンによって、大気汚染物質
として知られる窒素酸化物(NOx)の
排出量が世界全体で減少し、その結果
として地上から高度約10~15kmまで
の対流圏におけるオゾン(O3)総量
も減少したとする研究成果を発表しました。
;参照記事〜sorae(電子版)より

たしかに、わが家の畑で栽培した玉ねぎ。
今年の収穫出来具合は、大きさが昨年の
1.5倍と、対前年比150%の豊作状態だ。
畑の土壌や、肥料、水などの要因も有る。

大気浄化により、酸素量の増加と、二酸
化炭素の減少は、温暖化対策にも繋がる。
何よりも、世界各都市を結ぶ航空路線は、
コロナ禍で、徹底的なダメージを受けた。
二酸化炭素を排出するガソリン燃料は、
今世紀にも姿を消し去り、次世代航空機
としての水素燃料エネルギーに代替えに
なるものと推測される。
トヨタや、ロータリーエンジンマツダ
ガソリンから水素燃料への代替えも可能
な次世代型自動車エンジンを開発して、
今季、鈴鹿サーキットで走行実用化した。
また、三菱モーター自動車のPHEV等は、
唯一急速充電に対応し、オーストラリア
や、ニュージーランドの南半球諸国への
輸出販売路線へと拡充している。
更に、災害対策車両としての非常電源車
として、地方各自治体へと配備される。

世界的な電力タービン大手3社の一つ、
三菱パワー(横浜市)は、二酸化炭素回収
と、水素発電のカーボンニュートラル時代
に先駆けた技術展開を図り、兵庫・高砂
工場にて研究開発から商用実用化段階だ。
発電所で用いる出力10万kW級以上のガス
タービン開発では、アメリカGeneral Electric
ゼネラル・エレクトリック、GE)
やドイツSiemensシーメンス)と競合
する世界3強の1つだ。

自動車メーカー各社は、EV電気自動車の
普及に欠かせない充電スポット施設への
社会インフラ整備にも国策事業として、
国(=日本政府)からも大幅な公共事業
投資予算化と、地方交付税交付金の拡大
と併せた政策への期待も膨らむ。
国土交通省へ納付還元される自動車税
ガソリン税など国民からの原資とする。
地方にある道の駅「庄川」等は、EV電気
自動車用の充電スポット(急速充電対応)
施設を完備するなどインフラ整備も進む。
更に、コンビニ大手のローソンも、庄川
の店舗駐車場に充電スポット施設を完備。

石炭や化石燃料蒸気機関エネルギー
誕生のイギリス発祥の産業革命は、残念
ながら副産物として地球温暖化の原因・
二酸化炭素を排出する社会を築いてきた。
二酸化炭素を排出しない原子力発電は、
放射能という人類に害となる副産物を、
チェルノブイリ原発事故や、東京電力
福島第一原発事故により露呈された。

日本の自然界に豊富に存在している水は、
再生エネルギーとしての水力発電としても
見直され、地球温暖化による豪雨災害から
川の水量を人工的にコントロールする減災
へと災害対策にも結びつき、アジア圏にて
水道水を飲料水として使用可能な2ヶ国
(日本とサウジアラビア)の一つである。
太陽光発電システムは、新固体蓄電池の
開発も進んで、ダム湖の役割となる充電
可能な環境保全へと繋がる。

次世代型社会は、月面基地の商用化利用
とした航空宇宙産業に、月面基地車両を
開発するトヨタや、ロケット技術を持つ
三菱重工、そしてエネルギー循環型の
インターステラー(星と星を結ぶ環境)
技術で、月面資源利用へと繋ぐ橋渡しの
ホンダとJAXA宇宙航空研究開発機構
政府機関と民間企業も一体となった
新プロジェクトも始動している。

さて、コロナ禍の世の中、20日には、
緊急事態宣言も解除され、民主主義の
回復となる自粛要請も一部撤回される。
居酒屋🏮赤ちょうちんに酒も戻る。
コロナ蔓延防止措置の一部時短は残る。
(但し、医療危機状態の沖縄を除く)
一時は、コロナ感染重症者が入院すら
出来なかった大阪の医療も復活兆候だ。
ワクチン接種に加え、最後の砦となる
治療薬開発ステージに移行している。
コロナ治療薬の「アビガン」は、現場
を担当する医療機関の医師に委ねられ、
富士フィルム和光純薬工業(大阪)等、
ソフトバンクPCR検査キットの普及
へと、低価格化による効果も感染者減
への布石となっている。
塩野義製薬など、製薬民間企業も、
コロナ治療薬への研究開発を加速する。
大阪に本社を置く塩野義製薬は、富山と
金沢に研究開発分室を持ち、医薬品企業
として60年以上もの実績と伝統を兼ねる。

政府機関には、中央銀行としての日銀が、
政府発行の赤字国債を買取る(但し、
インフレ率の目安となる2%を上限とし)
一方で、日本の上場市場への同時介入
となる株式買取りも兼ね、政府持株の
日本郵政株式会社や、伝統的な政府系
金融機関でもある農協を傘下に巨大な
農林中央金庫JAバンクJA共済
を組織し、国会による予算信任を得るが、
コロナ感染対策予算の未執行や、東京五輪
強行開催へと国の政治介入を牽制すべく、
野党による菅政権への内閣不信任決議
も初めて国会提出された。
日本政府を託された自民・公明両与党の
菅政権の内閣支持率の急落要因となる。

PS.
アメリカでは、政府発行の赤字国債を、
中央銀行FRB連邦準備銀行が買取り、
国民給付金支給対策からインフレ率5%
へと景気過熱気味となり、消費者の国民
は、自動車や、住宅購入等の投資意欲も
盛んになってきている。

一方、EUヨーロッパ諸国は、国民給付金
支給対策と、ロックダウン解除後から
緩やかな景気回復の兆候となっている。
EU欧州中央銀行(女性総裁C.ラガルド)
が、欧州19ヶ国政府を統括した赤字国債
買取る金融政策を実施している。
コロナ禍では、国民給付金支給が、MMT
現代貨幣理論となる景気対策の政策要因
となったことを改めて証明している。

京都選出の国会参議院・西田議員や、
国会衆議院・安藤議員等は、
財政健全化よりも経済健全化を優先すべく
日本政府に対して積極財政を提言している。